回顧-2(2007-2009)

３年目に入って、そろそろ落ち着いてきた頃かなと安心していたところに思わぬ落とし穴が。

事件は、レンフルー＆バーン（松本＆前田訳）2007『考古学 -理論・方法・実践-』を章ごとに論評している過程で起こった。社会考古学と題する箇所（第５章）で、筆者らがホークスを紹介して「こうした議論を私たちは受け入れない」とした意見に賛意を示したことから、「ホークスはそんなことは言っていない、だからレンフルーらの議論は成立しない」というコメントがブログに寄せられた。そこから最終的には、介入された第三者がレンフルーに直接コンタクトを取るという事態にまで至った。議論の対象となった原書は、2012年に第６版が出版されているが、当該箇所がどのように修正されているのか確認するに至っていない。

レンフルー＆バーン2007『考古学』　2007年9月18日～2008年1月7日

今に至る「文化財返還問題」が意識化される一つの契機は、2008年に雑誌『世界』に掲載された伊藤孝司氏の「韓国・北朝鮮からの文化財返還要求をどのように受け止めるか」という文章を読んだことにあった。
今から７年前のことである。当然のことながら、「日本考古学」に関わる者として「どのように受け止めるか」考えざるを得なかった。

2009年からは、勤務地が日野市になった関係上、新たに第２期セミナーとして近くの公民館を借りて、「第２考古学会議」というのを定期的に開催した。
目的として掲げたのは、＜遺跡＞問題を主題とした研究集会の開催であったが、私の力不足で、実現には至らなかった。これは、現在でも何とかしたいと思っている。なぜなら問題は解決はおろか、その兆しすら認められないのだから。

また現在の「全国遺跡報告総覧」につながる「遺跡資料リポジトリ」についても、友人から誘われて実施した「全国デジタル・データ調査」がきっかけとなり、2009年に「リポジトリ」という用語を知り、その後の情報学研究所での発表（2011年）や日本考古学協会でのセッション（2012年）に繋がっていった。

2009年6月には「より具体的な実践を示すように」という第２考古学に対して寄せられるよくある意見について、「密着思考」と題して応答した。こうした考え方は、2008年の「発見主義」あるいは2014年の「実見絶対主義」に相通じる価値観でもある。しかしこうした応答に対する意見は、今もって示されることはなく、双方の対話は成立しないままである。